2月14日（月）〜2月18日（金）までの日経平均株価について、
上下が激しい相場となりました。
2月14日〜2月18日の日経平均株価 まとめ
《一週間の着地》
2月14日（月）始値は27,305円
2月18日（金）終値は27,122円
《一週間の高値・安値》
最高値:2月16日（水）27,486円
最安値:2月15日（火）26,724円
1週間の開始と終わりを見ると、微減で取引を終了しました。
前週から引き続き、ウクライナ情勢とアメリカの利上げへの警戒感が大きく
株価に影響しました。
それでは1週間の動きについて、見ていきたいと思います。
2月14日（月） 株価反落
前週の2月10日（木）の終値、27,696円より株価が大幅に下落しました。
1時700円以上マイナスとなり、27,000円を1週間ぶりに割ってしまう場面がありました。
日本だけでなく欧米市場についても下落が大きく、
その流れで日経平均株価についても大幅なマイナスとなりました。
日本・欧米市場でマイナスとなっている要因はアメリカの金融政策である利上げが行われる
見通しが高い点や、ウクライナ情勢の緊張感であると考えられます。
この状況により、投資家はリスク回避の動きをし売りが優勢となり
買いがあまり入らない形となりました。
2月16日（水）株価反発 前日比＋595円
2月16日（水）には、株価が反発。終値は27,460円となり持ち直しました。
ウクライナ情勢について、ロシアの国防省が軍事演習を終えてウクライナの国境から
撤収するとの映像を公開した事で、緊張が緩和。
短期筋を中心とした買いが優勢となり、株価が上昇しました。
また中国やアジア圏の株価が好調な点も、プラスの要因となりました。
国内ではオミクロン株の感染拡大傾向が縮小している状態であり、ピークアウトしたという情報も今後の見通しが明るくなる材料として追い風となりました。
主に買われた業種としてハイテク株や半導体関連株、
海運や空運などの物流株が大きく上昇しました。
2月18日（金）株価反落 前日比−110円
2月18日（金）は水曜・木曜で上昇していた株価が下落する動きが見られました。
一時26,000円台に突入するなど、改めてリスク回避の動きが強くなりました。
株価を動かした要因は、17日にバイデン大統領がウクライナへロシアが侵攻する可能性について言及した事で緊張感が高まりが強くなった事です。
これに対しアメリカ市場でも株価が下落、
日経平均株価についても週初めよりも低い値で着地しました。
1週間のまとめ
2月14日〜2月18日は終始ウクライナ情勢への警戒感による売買が行われた形となりました。
先週から引き続きウクライナ情勢への緊張感は解けず、
長期的な株への投資がしづらい状況が生まれています。
そのためリスク回避の売りが優勢になりやすい傾向があり、
警戒感の緩和による株価上昇に対しても、利益確定の動きが出るため
全体的に重い相場が続いています。
次週アメリカのブリンケン国務長官とロシアのラブロフ外相が会談する見通しであり、
この動きにも注目です。